地震予知について 1

　熊本地震は想定外の地震であり、今なお余震がつづき多くの被災者を苦しめている。
　ハザードマップ（全国地震動予測地図）によれば、被災地は30年以内に震度6弱以上の揺れが起きる確率が8％にすぎなかった。
　全国には確率70％以上の地域が多数あリ熊本での地震はハザードマップのみに頼ることの危うさがわかった。
　地震予知が外れるのは熊本に限らない。最近の大地震である阪神･淡路大震災、新潟県中越地震、東日本大震災もことごと想定外と言っていい。
　残念ながら科学が発達した今日において地震予知が確立されているとはいい難い。
　地震は人びとの生命と財産に直結するだけに関心が高い。ハザードマップはわれわれが頼りにしてきたものの一つである。　　それがこうも期待に背けばハザードマップひいては地震予知そのものについて懐疑的にもなる。

　わが国には地震予知の先導的役割を担ってきた地震予知連絡会がある。
　ここで1991年4月から10年の長きにわたり会長であった茂木清夫氏は地震予知はむずかしいと断ったうえでこう述べている。

　「地震をおこす原因は毎年数センチで移動するプレートの運動で、きわめてゆっくりした変化である。
　地震はいわば静的な状況下でおこる。しかも外部から何らかの擾乱が急に入ってくるということはほとんどない。
　物事はゆっくりと進行し、極限に近づき、ついに破局をむかえるというのが地震現象である。
　したがってこのプロセスの物理がわかり、変化のプロセスを追うことができれば、破局の発生を予測することができる可能性はおおいにある。
　地下の力の分布状況や増加のしかた、深部の強度分布状態がわかれば、理論的にその破局である地震の発生を予知できる可能性がある。
　しかし、実際はこれらの地下の状況をしめすデータはわずかしかわかっていない。それを推測するために地表での各種の観測がおこなわれているが、現状では理論的に予測するには、地下の状況について不明な点が多すぎる。
　こういう場合には、これまで経験した事例がひじょうに重要な手がかりを与える。
　なぜならば、地震がおこるときの諸条件が時間的にあまり変化せず、かなりの再現性が期待できるからである。
　もちろん、隣接地域で大きい地震がおこれば、それによる条件の変化を考慮しなければならないし、場所が少し変わっただけで地震のおこり方がちがうことも念頭におかなければならない。また、破壊現象自体の不確実さもある。
　これらのことを十分認識した上で、これまでの事例あるいは経験をよく検討して、その中から何らかの規則性を見出し、それを参考にすることが重要である。」
（茂木清夫著岩波新書『地震予知を考える』）

　茂木氏は地震調査のための予算の不足を嘆きながらも地震予知の可能性について楽観的である。彼の見解を要約すれば、

　”地震をおこす原因はゆっくりした変化であるから十分な予算をかけて地下を含め詳細に観察すれば地震予知に悲観的になることはない。残念ながら十分な予算がないからそれがかなわない。
　十分な予算があれば過去におきた事例をけんきゅうするのも有力である。
　また地震は様々な種類がある。過去におきた地震を調べ積み重ね、その中から規則性を見出し将来の予知に役立てることができる。”
ということであろう。

　いづれにしても、近年の大地震の予知をことごとく外してきたにも拘らず条件さえ充たされれば地震予知は可能であるという。
　長らく地震予知の世界で中心的役割をしてきた人の意見である。この地震予知に対する見解がわが国の主流であろうことは容易に推測できる。